[[こんなときどうするの？…現場確認無しでの契約]
今日は、「現場確認無しでの契約」についてです。
ショールームやリフォーム業者のイベントに行った時、
「キャンペーン中なので、来週契約するより今日契約した方がお得ですよ」
と言われたら、つい契約を急ぎたくなりますよね。
しかし、リフォームの現場確認をしないまま契約したために
・設備を搬入できない
・設置するためのスペースが足りない
などの理由で、工事ができなかったり、追加工事が発生することがあります。
場合によっては違約金を請求されることもあります。
自ら店舗を訪れて契約した場合、原則としてクーリングオフはできません。
現場確認無しでの契約は避けましょう。
【 建て替えならではの手間と費用とは 】
早速ですが、皆さんは建て替えならではの手間や費用をご存知ですか？
解体業界は不透明だと言われています。
そのため、解体費用や作業方法はさまざまです。
建て替え業者が下請け業者に解体を依頼する場合、中間マージンが発生します。
・中間マージンを節約したい
・技術力を調べ、納得のいく解体業者に直接依頼したい
という場合は、別々に発注する方が良いでしょう。
解体が終わったら、法務局で既存の建物の滅失登記を行います。
専門家に代理申請を依頼すれば、その分費用が発生しますが、自分で行えば登録免許税だけで済みます。
建て替えの場合、土地探しの手間や土地購入の資金は不要です。
しかし、解体費用のほかに、解体前に仮住まいに引っ越したり、引き渡し後に新居に引っ越したり、仮住まいに置ききれない家具などを倉庫に保管するための費用や手間などが発生します。
それらの費用を節約するなら、
・仮住まいは新居に近い場所にする
・二回とも同じ業者に依頼する
・平日やシーズンオフなど、割安な時期に引っ越しする
などの対策を検討しましょう。
ところで
「同じ土地に建て替えるなら、地盤調査はいらないのでは？」
と思いませんか？
残念ながら、解体して更地に戻した後の状態で地盤調査を行わなければなりません。
そして、地盤が弱ければ地盤改良を行わなければなりません。
なぜなら、『住宅の品質確保の促進等に関する法律（品確法）』に基づいて新居を１０年間保証するには、地盤調査が不可欠だからです。
そんな事例もありますし、ベタ基礎での家づくりは数十年前の家より重いということもあります。
必要な保証を受けるだけでなく、不安を取り除くためにも地盤調査は大切です。
建物の状態によっては、建て替えではなくリフォームを選んだ方が良い場合があります。
築年数や劣化具合、現在の住まいの問題点、リフォームに必要な費用や保証内容などを調べ、より良い方法を選びたいですね。
[[こんなときどうするの？…イメージを伝える方法]
今日は、「イメージを伝える方法」についてです。
美容室でカットを依頼する際、イメージ通りに仕上がらなくてガッカリしたことはありませんか？
言葉でイメージを伝えるのって、本当に難しいですよね。
同様に、新築やリフォームの打ち合わせでも言葉だけでイメージを伝えるのは難しいものです。
そんな時は、写真や切り抜きを利用しましょう。
ただし、スマホの性能によっては、実際の色と画像の色が異なる場合もあります。
そんな時は、ネット上で似たものを探し、そのサイトやスクリーンショットを見せながら伝えるといいかもしれません。
【 平屋は防犯とプライバシー対策を入念に 】
一時は全く見かけなかった平屋ですが、最近少しずつ増えてきました。
平屋の最大のメリットは、移動がラクだということです。
また、二階建てより家族の気配を感じやすく、高さが低い分だけ構造的に強くなります。
短い梯子で屋根に届くので、雨どいの掃除がしやすいのも嬉しいメリットです。
そんな平屋にも、
・建築費用が割高
・日当たりや風通しが悪くなることがある
・外から侵入されやすい
・生活感が外からわかりやすい
・洗濯物が丸見え
などのデメリットはあります。
中でも、最も気になるのが建築費用。
同じ坪数でも、総二階建ての住宅と比べると、平屋は基礎と屋根の面積は約２倍になります。
そのため、どうしても割高になってしまうんです。
また、防犯性を高めるため、窓の大きさや位置、カギの種類なども考慮しなければなりません。
夏の夜に窓を開けて寝るのは危険なので、各部屋の温度管理方法の検討、断熱性の向上などは不可欠です。
平屋の場合、防犯とプライバシーについての対策が住み心地に大きく影響します。
その敷地の広さや位置関係を考慮し、十分な対策を施しておきたいですね。
[[こんなときどうするの？…来年度の補助金チェック]
今日は、「来年度の補助金チェック」についてです。
自治体は、断熱改修や省エネ改修などのさまざまなリフォームに対して補助金を用意しています。
ただ、対象となる工事の種類や予算、申請方法などが毎年変わる場合もあります。
申請者が多い工事の場合、開始早々に受付を終了することもあります。
ということで来年度にリフォームをする予定なら、今のうちに内容を調べてみましょう。
自治体のホームページには、補助金の対象となる工事や予算、受付開始日などが記載されています。
早めにチェックすれば、業者との打ち合わせの際にも安心ですよ。
