[[こんなときどうするの？…玄関のニオイ]
玄関のニオイについてです。
新築の頃、玄関のドアを開けたら木材の優しい香りでいっぱいだった玄関。
しかし、何年も暮らすうちに、消臭剤や芳香剤が欠かせない玄関になることがあります。
最大の原因は靴の湿気です。
湿気がこもりにくい玄関にするには換気が欠かせません。
窓があれば簡単に換気ができますが、新たに窓を設けるのは費用負担も大きいものです。
構造によって、増設できない場合もあります。
そんな時は、ひのきのチップなどを下駄箱の中に置くだけで
匂いが改善されるかもしれません
ご希望の方はプレゼントいたしますので試してみてください。
プレゼントの応募はお気軽に！
0120-3014-86まで。
【 早い時期に多額の支払いを要求されていませんか？ 】
家づくりの費用は複数回で支払うのが一般的です。
支払回数は会社によって異なりますが、
・契約時
・着工時
・上棟時
・完成引き渡し時
などの節目に合わせる場合が多いものです。
支払い額は、総額を単純に支払い回数で割る場合もあれば、契約時を少なめにし、引き渡し時を多めに設定する場合もあります。
業者と提携している金融機関の住宅ローンを利用する場合、業者が金融機関に連絡をしてくれるので、お施主さんが支払い予定日や金額を金融機関に連絡する必要はありません。
しかし、ご自身で選んだ場合、金融機関に連絡するのはご自身の役割になります。
住宅ローンが正式に実行されるのは、基本的に新居が完成してからです。
それまでに複数回に渡って受ける融資は、『つなぎ融資』と呼ばれます。
つなぎ融資の段階では、担保となる新居は完成していません。
ですから、その期間だけ少し高めの金利に設定されたり、別途費用が必要になる場合があります。
なお、金融機関によっては、つなぎ融資を利用せず、分割融資を受けられる場合もあります。
いずれにしても、契約手数料、金利、返済時期などについて、理解できるまで質問をすることが大切です。
既に倒産してしまいましたが
着工前に７割もの代金をお施主さまに要求していた業者がいました。（大手ハウスメーカーです）
負債が膨らんで倒産したため、建築途中の住宅の引き渡しが不可能になり、大きなニュースになりました。
本来なら、業者が倒産した場合には他の業者が引き継いで完成させます。
しかし、彼らは独自の工法を用いていたため、他の業者が施工を引き継ぐことは困難でした。
もしあなたが依頼した業者が、早い時期に多額の支払いを要求してきた場合は要注意です。
「おかしいな」
と思ったら、公的機関などの第三者に相談しましょう。
[[こんなときどうするの？…浴槽の素材５：木]]
今日は、木の浴槽についてです。
木の浴槽の最大の長所は、その香りや肌触りによる癒し効果です。
毎日自宅で温泉気分を味わえるなんて、最高ですよね。
短所は、カビやヌメリが発生しやすいこと。
そのため、こまめな掃除と乾燥が欠かせません。
直射日光が当たりすぎたり、旅行などで長期間お風呂を使わない場合、乾燥により表面が割れることがあります。
正しいお手入れ法を毎日実践できるかどうか不安な方は、避けた方が賢明でしょう。
今では材料の調達が困難でなかなか現実的な価格ではありませんが
古代ヒノキで造る浴槽もあります。
高級な温泉旅館に設置されていることがあるそうですが
個人宅用もあります、いかがですか？？
【 住まいダイヤルと完成保証制度 】
前回、工事の遅延トラブルに巻き込まれないための予防策として、６つの方法を紹介しました。
その中で、公的相談窓口や完成保証制度の２つは、少しわかりにくかったかもしれませんね。
そこで、今日はこの２つについて補足します。
まずは『住まいダイヤル』について。
こちらは国土交通大臣の指定を受けた住宅専門の相談窓口です。
電話相談は建築士の資格を持つ相談員が担当。
法律面の相談については、常駐弁護士が対応するので安心です。
なお、電話相談だけで解決できない場合は、弁護士や建築士による対面相談を受けられます。
それだけでなく、全国の弁護士会による紛争処理手続きにも対応してもらえます。
紛争処理は、裁判のような多額の費用を負担することはありません。
費用は、申請手数料の１万円のみです。
裁判と比べると
・非公開で進められるため、プライバシーが守られる
・迅速に解決できる
という大きなメリットがあります。
次に『住宅完成保証制度』について。
事業者の倒産などで工事が継続できなくなった場合に、発注者が最低限の追加負担で住宅を完成できるようにする制度です。
もちろん、前払い金の返還債務不履行にも対応します。
手続きの流れは以下の通りです。
施工業者は、登録審査の申請をする。
↓
審査基準を満たす業者だけが登録される。
↓
登録業者である住宅建設業者と発注者との間で、工事請負契約を締結。
↓
登録業者は、保証委託契約を申請。
↓
申請が承認されると、登録業者と保証機構の間で保証委託契約が成立。
↓
保証機構と発注者の間で保証契約が成立し、保証機構は保証書を発行。
↓
住宅工事着工と同時に保証開始。
↓
予定工期内での工事完了日までを保証。
例え、どんなに信頼できる業者でも、代表者の突然の死亡や長期入院など、どうしようもない事情で施工できなくなることはあり得ます。
そんなとき、この保証委託契約が成立していれば、他の業者が工事を引き継いでくれます。
家づくりの際、自分を守ってくれる２つの制度。
何事もなく引き渡しまでスムーズに進むのが一番ですが、万が一に備えて、これらの制度を覚えておきましょう。
地盤調査結果の判断？？
自然災害が増えている今、住宅の性能だけでなく、地盤や地質に関心を持つ方が増えています。
しかし、ハウスメーカーや工務店によってはその施主さんの不安を解消するだけの知識や技術を持たない場合があります。
地域密着型の工務店なら、地域の気候に合わせた家づくりは得意なはず。
しかし、その地域の地盤や地質の特徴などについて、知識がどの程度あるのかまではわかりません。
それを知るには、業者選びの段階で、そういった話題を切り出すことも必要でしょう。
地盤改良の必要が無いような調査結果でも、地盤の専門業者が
「地盤改良工事の必要がある」
と工務店に伝えたとき、知識がない住宅業者は、それを鵜呑みにするしかありません。
実際、ある地盤専門業者は、
「地盤改良工事の半分以上は、する必要のない工事だ」
と述べています。
それを防ぐには、工務店に専門知識を身につけてもらうか、専門知識を持つ業者にセカンドオピニオンを依頼するしかないとか。
災害のリスクを減らすためにも、余計な出費を抑えるためにも、もっと地盤について学んだほうがよさそうです。
横浜市のホームページではハザードマップが見ることができるので一度確認してみてください。
また、地盤保証など標準で付帯している会社もあります、もちろん備えがあれば安心ですが地盤調査の判定も厳しく
なるようです。
しかし、基礎の安心にはかえられませんね。
