新築工事が始まってから工事内容を変更すると、

工期や費用が増えるなど、さまざまなトラブルが発生することがあります。

そのため、着工後の変更はできるだけ避けた方が良いのです。

とはいえ、どうしても変更せざるを得ない時ってありますよね。

では、変更によるトラブルを最小限に抑えるにはどうすればよいのでしょうか。

最も避けたいのは、現場で働く人との口約束です。

口頭でのやり取りだけでは、その内容を証明できません。

「費用説明が無かったからサービスだと思っていたのに追加請求された」

「追加費用の目安を聞いてから依頼したのに、説明より高額で驚いた」

「現場の大工は『できる』といったのに、

　後で担当者から『できない』と連絡が来た」

など、口約束にまつわるトラブルは多いでの注意しましょう。

逆に、最も好ましいのは、変更を伝える相手を一人に絞ることです。

一般的には現場監督や担当営業マンあたりになると思いますが、

その業者の管理体制によっては代表者が担当することもあります。

窓口は業者によって異なるので、事前に確認しておくといいですよ。

なお、あなたが元請け業者と契約している場合、

現場で働く下請け業者に決定権はありません。

正式な変更依頼は、下請け業者に伝言を頼むのではなく、

元請け業者に直接伝えるようにしましょう。

ところで変更を伝えるタイミングが遅いと、

作業員の手配、材料の発注、下地の準備などに支障をきたすことがあります。

また、変更可能な時期を過ぎると、

工事内容によっては一切の変更ができない場合もあります。

変更可能な時期は工事内容によって変わるので、

ギリギリまで迷ってから決めたい場合は、その期限を確認しておきましょう。

そして、工事内容を変更する場合は、

必ず変更契約書や変更届などの書類を交わして証拠を残してください。

その際、書類に責任者か担当者のサインを残せば責任の所在を明確にできます。

『言った言わない』の水掛け論を防ぐには、

どんなに小さな変更でも、必ず書類を交わした方がいいですよ。

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